退職後は運用期間と取り崩しを同時に考える
退職後の資産運用では、資産を増やすことだけでなく、いつ、どのように生活費として取り崩すかも考える必要があります。
購入時だけでなく売却時も価格変動を受ける
現役世代の積立投資では、資産を増やすことが主な目的になります。退職後は、運用しながら生活費として取り崩すことも考える必要があります。
資産が値下がりしている時期に毎月一定額を取り崩すと、多くの口数を売却することになり、その後の回復に参加できる資産が減ります。
生活費の数年分を預金で確保しておけば、相場が下落している時期に投資信託の売却を減らせる可能性があります。
定額取り崩し
毎月5万円など、一定の金額を取り崩す方法です。受け取る金額が分かりやすく、生活費の計画を立てやすいことが特徴です。
ただし、相場が下落しているときも同じ金額を売却するため、資産の減少が速くなる場合があります。
定率取り崩し
保有資産の一定割合を取り崩す方法です。資産が増えたときは受取額が増え、減ったときは受取額も減ります。
資産残高に合わせて取り崩せますが、毎回受け取れる金額が変わるため、生活費をすべて賄う方法には向かない場合があります。
