一括投資と積立投資を組み合わせる
一括投資と積立投資は、どちらか一方だけを選ぶ必要はありません。資金の一部を先に購入し、残りの購入時期を分ける方法もあります。
一部を購入し、残りを積み立てる
例えば、投資に回せる資金が300万円ある場合、100万円を最初に購入し、残り200万円を毎月一定額ずつ積み立てる方法があります。
最初から一部を市場へ投資しつつ、残りの購入時期を分けられます。ただし、この金額や割合は一例であり、誰にでも適した配分ではありません。
積立期間を決めておく
まとまった資金を積立で投資する場合、毎月の金額だけでなく、何年かけて投資するかも決めます。
積立期間を長くしすぎると、現金で待機する資金が多くなります。短くしすぎると、一括投資に近い値動きになります。
相場予測で期間を頻繁に変えるのではなく、1年、2年など、自分が納得できる計画を決めて購入する方法があります。
退職後の資産配分を考える
退職後は、投資信託の中身だけでなく、銀行預金を含めた家計全体の資産配分を考える必要があります。値動きの大きい資産へ偏りすぎないことが重要です。
株式だけに偏らせない
株式型投資信託は、長期的な成長を期待できる一方、短期間で大きく値下がりすることがあります。
老後資金のすべてを株式型投資信託へ投資すると、生活費を取り崩す時期と下落相場が重なった場合に、資産を安い価格で売却する可能性があります。
現金、債券、株式など、値動きの異なる資産を組み合わせることで、一つの資産の下落が家計全体へ与える影響を抑える考え方があります。
バランス型投資信託を使う方法
バランス型投資信託は、一つの商品で国内外の株式、債券、REITなどへ投資します。資産配分の調整を運用会社に任せやすい点が特徴です。
ただし、バランス型なら安全というわけではありません。株式比率が高い商品と債券比率が高い商品では、値動きが大きく異なります。
目論見書で資産配分と、過去の下落時の値動きを確認します。
現金も資産配分の一部と考える
証券口座で保有する投資商品だけが資産配分ではありません。銀行預金も含め、家計全体で考える必要があります。
投資信託の中で債券を増やしていても、生活費として十分な現金がなければ、値下がり時に売却しなければならない可能性があります。
現金を持つことは運用をしていない失敗ではなく、生活の安定を支える役割があります。
