投資ファンドにはどんな種類がある？投資信託・ETF・REITなどの違い

投資信託とETFは購入方法が異なる

投資信託とETFは、どちらも複数の株式や債券へまとめて投資できる商品です。ただし、価格の決まり方や売買する時間、注文方法などが異なります。

一般的な投資信託は、銀行や証券会社などの販売会社を通じて購入します。購入や換金の申し込みをした時点では、適用される基準価額が分からないことがあります。

これは、既に判明している基準価額を見てから売買する投資家と、ファンド内に残る投資家との間に不公平が生じないようにするためです。申し込み後に算出される基準価額で取引されます。

毎月一定額を自動的に購入する積立投資に対応した商品が多く、金額を指定して購入しやすいことが特徴です。分配金を現金で受け取らず、自動的に再投資できる場合もあります。

ETFはExchange Traded Fundの略称で、証券取引所に上場している投資信託です。株式と同じように、取引時間中の市場価格を見ながら売買できます。

価格を指定する指値注文や、その時点の市場価格で売買する成行注文を利用できます。一方、売買には証券口座が必要であり、商品によっては取引量が少なく、希望する価格で売買しにくい場合があります。

ETFにも国内株式、海外株式、債券、REIT、商品など、さまざまな投資対象があります。ETFだから低リスクというわけではなく、値動きは連動対象によって変わります。

投資ファンドは、購入できる投資家の範囲によって公募と私募に分けられます。個人が金融機関のウェブサイトや窓口で購入する商品の多くは公募投資信託です。

公募ファンドは、不特定多数の投資家へ募集される商品です。商品内容を説明する目論見書や運用報告書が用意され、基準価額や純資産総額などの情報も公表されます。

銀行や証券会社で購入できる一般的な投資信託、証券取引所に上場するETFやREITなどが、個人にとって利用しやすい公募型の商品です。

私募ファンドは、機関投資家や一定の条件を満たす投資家など、限られた相手を対象に資金を集めます。ヘッジファンドやプライベートエクイティファンド、不動産私募ファンドなどが含まれる場合があります。

公募投資信託より自由度の高い運用を行う商品もありますが、最低投資金額が大きい、換金できる時期が限られる、商品の情報を得にくいといった特徴があります。投資経験が少ない個人が最初に選ぶ商品とは性格が異なります。