老後の生活を考えるとき、多くの人がまず気にするのは年金です。公的年金は老後生活の大切な柱ですが、実際の生活では、年金だけで毎月の支出をすべてまかなえるとは限りません。
食費、光熱費、医療費、住まいの維持費、通信費、交際費など、老後にも支出は続きます。さらに物価が上がれば、同じ年金額でも生活に使える実感は小さくなりやすくなります。
そこで注目したいのが、「年金以外の収入源」を早めに準備しておく考え方です。老後に収入がある人は、特別なことをしているとは限りません。50代のうちから、働き方、預金、株式投資、NISAなどを組み合わせて、お金が入る流れを複数持とうとしているケースがあります。
老後の収入は年金だけとは限らない
老後の収入源には、いくつかの種類があります。
- 公的年金
- 再雇用やパートなどの勤労収入
- 企業年金や個人年金
- 株式の配当金
- 投資信託の分配金や売却益
- 不動産収入
- 副業や小さな事業収入
この中で、すべての人に向いている方法はありません。体力、家族構成、住まい、資産額、仕事経験によって選び方は変わります。
ただし、共通して言えるのは、老後に入ってから慌てて収入源を作るより、50代のうちから準備したほうが選択肢を持ちやすいということです。
働けるうちは働く、ただし無理を前提にしない
近年は、65歳を過ぎても働く人が珍しくありません。内閣府の高齢社会白書でも、65歳以上の就業者数や就業率は上昇していると示されています。
働くことは、老後の家計にとって大きな支えになります。月5万円でも10万円でも収入があれば、年金の不足分を補いやすくなります。また、社会とのつながりや生活リズムを保つ意味でも、働くことがプラスになる人もいます。
一方で、老後の働き方を収入の中心にしすぎるのは注意が必要です。健康状態、家族の介護、勤務先の都合などで、思ったように働けなくなる可能性もあります。
そのため、老後に収入がある人は、働く収入だけに頼るのではなく、資産から生まれる収入もあわせて考える傾向があります。
